アウトソーシングではない

メンタル問題の原因として個人要因と職場要因があげられますが、ＥＡＰなどのアウトソーシング型では職場の要因の解決が困難です。ＭＭＳは、個人だけでなく職場にも浸透するシステムです。

予防指向型

ＭＭＳは予防を重視したシステムで、１次予防(メンタル問題を発生させない）、２次予防（発生した時の早期対応)、３次予防(円滑な復職と再発予防)を包括的に進めることで、健常な職員からメンタル問題を抱える職員まで幅広い層をもれなくカバーし予防します。

一次予防　（メンタル問題を発生させない）

普及啓発活動（各種セミナー、ｅラーニング、冊子）など

二次予防　（発生した時の早期対応）

ＰＲＡＳの実施、相談サポートネットワーク（面談、電話、ウェブメール）など

三次予防　（円滑な復職と再発予防）

フォローケアレター、休職・復職制度の整備など

職場に合わせてカスタマイズ

出来合いのシステムをそのまま職場にあてはめたり、メンタルチェックなどのツールを集めて組み合わせたりするのではなく、その職場にぴったり適合したシステムを専門家が調整します。

最先端技術を転用した

宇宙飛行士のメンタルヘルスや、高度知的産業に携わる企業の社員向けに筑波大学のグループが開発・運用してきた技術やノウハウが活かされています。

筑波研究学園都市における１０３の研究機関で過去１５年にわたって運用・展開されたうつ病・自殺・職場不適応等のメンタルヘルス問題に対応してきた実践とデータを踏まえて構成されているのがＭＭＳです。

プライバシー保護に配慮

職員のメンタルに関するデータは、個人の医療情報に準ずるプライバシー情報として位置づけ、その情報管理を、会社にとっての守秘義務を持つ健保組合が行います。職員の安全配慮義務は事業主（会社）が、情報管理は健保組合が担うことで、役割を分担します。また、当社はプライバシーマークを取得し、個人情報の取扱いに配慮しています。